エネルギーシステムモデルMARKALを用いたわが国における太陽光発電の導入条件の分析(3)

カテゴリ: 部門大会

論文No: 133

グループ名: 【B】平成17年電気学会電力・エネルギー部門大会講演論文集

発行日: 2005/08/10

タイトル(英語): Analysis on Dissemination Conditions of Photovoltaics in Japan by Using Energy System Model MARKAL (3)

著者名: 遠藤 栄一(産業技術総合研究所)

著者名(英語): Eiichi Endo(National Institute of Advanced Industrial Science and Technology)

キーワード: 太陽光発電|エネルギーシステム分析|エネルギーシステムモデル|導入助成|余剰電力購入炭素税|photovoltaics|energy systems analysis||MARKAL|subsidy|buy-backcarbon tax

要約(日本語): 住宅用太陽光発電システムの目標価格の実現によって,導入目標の達成が可能か,導入目標を達成するためにはどの程度の助成が必要か,わが国のエネルギーシステムモデルを用い,コスト競争力に基づいて分析した。その結果,炭素税の税率を2400円/t-Cとし,4円/kWhの電力価値,3.5円/kWhの環境付加価値を考慮して2030年に助成が必要なくなるためには,170円/W,耐用期間30年の実現が不可欠であること,およびそれまでの余剰電力購入総額は,炭素税の税収でまかなえることが分かった。燃料価格や環境付加価値は想定を上回る可能性のあることを考慮すると,これらの目標は妥当な水準にあることを意味する。

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