プラグインハイブリッド自動車・電気自動車の経済性から見た導入量見通しと電源側を考慮したCO2削減効果

カテゴリ: 部門大会

論文No: 24

グループ名: 【B】平成22年電気学会電力・エネルギー部門大会講演論文集

発行日: 2010/09/01

タイトル(英語): The Spread Forecast of Plug-in Hybrid Electric Vehicles and Electric Vehicles from an Economical Viewpoint and the Effect on CO2 Reduction

著者名: 矢部 邦明(東京電力),篠田 幸男(東京電力),戸上 拓哉(東京農工大学),関 知道(東京電力),田中 秀雄(東京農工大学),秋澤 淳(東京農工大学)

著者名(英語): Kuniaki Yabe(Tokyo Electric Power Company),Yukio Shinoda(Tokyo Electric Power Company),Takuya Tokami(Tokyo University of Agriculture and Technology),Tomomichi Seki(Tokyo Electric Power Company),Hideo Tanaka(Tokyo University of Agriculture and Technology),Atsushi Akisawa(Tokyo University of Agriculture and Technology)

キーワード: 電気自動車|プラグインハイブリッド車|CO2排出量|最適電源|学習曲線|electric vehicle|Plug-in hybrid electric vehicle|CO2 emission|Power Generation best mix|Learning Curve

要約(日本語): 本研究では、2010年から2050年を評価対象とし、電源部門と乗用車部門を一体で最適化するモデルを構築し、EVとPHEVの導入評価を実施した。その結果、以下を明らかにした。・国の掲げる低炭素社会づくりのための行動目標の1つである、2020年における新車の2台に1台は新型車両とすることを実現するためは、社会全体が長期にわたり協力し合わなければならなく、そのための誘導施策が必要である。・EV、PHEVの導入促進のためには、初期断面における蓄電池単価の低減と、その後の技術進歩を継続的に促す施策が重要である。・2020年のCO2排出量を1990年比で25％削減するには、社会全体が長期にわたり協力し合うための誘導施策に加え、技術進歩を一層進展させるための施策が必要となる。・将来のCO2大幅削減を実現するためには、輸送部門の電化に加え、電源部門においてCO2排出の無い電源の発電比率を高めることも重要である。

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