商品情報にスキップ
1 1

カーボンニュートラルに必要な太陽光発電の市区町村への配分検討

カーボンニュートラルに必要な太陽光発電の市区町村への配分検討

通常価格 ¥440 JPY
通常価格 セール価格 ¥440 JPY
セール 売り切れ
税込

カテゴリ: 部門大会

論文No: 13

グループ名: 【B】令和4年電気学会電力・エネルギー部門大会

発行日: 2022/08/26

タイトル(英語): Allocation of photovoltaic power generation capacity to realize carbon-neutral into municipalities

著者名: 志村征輝(名古屋大学),今中政輝(名古屋大学/東京大学),加藤丈佳(名古屋大学),服部学(中部圏社会経済研究所)

著者名(英語): Masaki Shimura (Nagoya University), Masaki Imanaka (Tokyo University), Takeyoshi Kato (Nagoya University), Manabu Hattori (Chubu Region Institute for Social and Economic Research)

キーワード: 太陽光発電|配分|ポテンシャル|カーボンニュートラル|市区町村|Photovoltaic power generation|Allocation|Potential|Carbon neutral|Municipality

要約(日本語): 本研究は,2050年のカーボンニュートラル実現に向けて,全国大で数百GW規模のPVの導入を各市区町村に配分する手法を検討した。統計に基づいた各市区町村の7つの設置形態でのPV導入ポテンシャルを2つのCaseで計算し,設置形態ごとに活用率を設定することにより,中部エリア全体で45GW規模のPVを各市区町村へと配分した。 結果として,中部エリア全体のPV導入ポテンシャルはCase 1で89.7GW,Case 2で134.5GWとなった。45GW規模のPV導入量のうちCase 1では64.4%,Case 2では50.6%が農地関連の導入となった。また,本配分結果では将来の世帯あたりのPV配分量が50kWを超える市区町村が23~28存在した。これらの市区町村の配電エリアではPV発電量を需要が大きく上回り,相当な対策が必要となることが示唆される。

PDFファイルサイズ: 999 Kバイト

販売タイプ
書籍サイズ
ページ数
詳細を表示する