制約プログラミングを応用した多主体連携対策指示の自動立案技術

カテゴリ: 部門大会

論文No: GS9-6

グループ名: 【C】平成26年電気学会電子・情報・システム部門大会講演論文集

発行日: 2014/09/03

タイトル(英語): Prescriptive Analytics for Multiple Subject Environment based on Constraint Programming

著者名: 高橋 由泰(日立製作所),富山 友恵(日立製作所),佐藤 達広(日立製作所)

著者名(英語): Yoshiyasu Takahashi(Hitachi,Ltd.),Tomoe Tomiyama(Hitachi,Ltd.),Tatsuhiro Satoh(Hitachi,Ltd.)

キーワード: 業務ナビゲーション|対策立案|制約プログラミング|多主体連携|Operation Navigation|Prescriptive Analytics|Constraint Programming|Multiple Subject Collaboration

要約(日本語): 　運用・保守に関わる制御技術と情報技術、およびこれら技術に関するサービスを融合して提供する技術が提案されている。この技術では現場の見える化と異常検知を支援するが、今後は対象業務の複雑化・高度化や、複数組織が関連するための調整等により、人手による対策立案が困難化するだろうと予測している。　そこで我々は、対策指示を自動生成する業務ナビゲーションシステムについて、研究開発を行っている。　本稿では、上記研究のうち複数組織が連携して対策指示を立案するための、分散協調制約プログラミングエンジンの開発について報告する。開発したプロトは、連携に関わる部分を連携層に集めることで、既存個別システムの内部にはほとんど手を入れずに、既存個別システムを連携可能とできる点に特徴があり（既存アプリコード流用可能率90%超）、分散協調化がよりやりやすくなるという利点がある。

PDFファイルサイズ: 562 Kバイト