余剰電力買取制度を考慮した太陽光発電の導入価値ならびに導入限界の基礎検討

カテゴリ: 全国大会

論文No: 6-089

グループ名: 【全国大会】平成22年電気学会全国大会論文集

発行日: 2010/03/05

タイトル(英語): Fundamental Study on Installation Merit and Marginal Capacity of Photovoltaic Generation System under The Feed-in Tariff Scheme

著者名: 日下 俊明(北海道大学),原 亮一(北海道大学),北 裕幸(北海道大学)

著者名(英語): Toshiaki Kusaka(Hokkaido University),Ryouichi Hara(Hokkaido University),Hiroyuki Kita(Hokkaido University)

キーワード: 太陽光発電|余剰電力買取制度|太陽光サーチャージ

要約(日本語): 地球温暖化問題に対する有効な方策の一つとして，運転時に二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーの利用が注目されている．わが国でも，一般電気事業者に対し住宅用太陽光発電（Photovoltaic，以下PV）の余剰電力を固定価格での買い取りを義務付ける「買取制度」が既に施行されており，期待の高さが窺い知れる．ところで，PVを導入する需要家にとっては，余剰電力売電による収入および電気料金の削減によるメリットと，PV導入にかかる設備費用とを比較して，PVを導入するか否かの意思決定を行うことになる．一方，一般電気事業者は余剰電力買取りに要する費用は，太陽光サーチャージとして電気料金に上乗せすることで需要家全体から回収する．PV導入量の少ない段階ではサーチャージも少ないが，相当量のPVが導入された状況では，需要家がPVの導入を判断する際の一つの基準として考える電気料金そのものが，現状とは大きく変わる可能性がある．現在の買取制度の下でPVがどの程度導入され得るか，その潜在的な効果を評価するためには，電気料金の変動と需要家の経済メリットを考慮可能なシミュレーションツールを開発することが必要である．そこで本稿では，各需要家のPV導入の意思決定モデルと，一般電気事業者の電気料金算定モデルを開発すると共にこれらのモデルに基づき，住宅用PVの電力系統への導入限界を評価する．

原稿種別: 日本語

PDFファイルサイズ: 2,007 Kバイト