現状の市場制度のもとでの将来のスポット価格

カテゴリ: 全国大会

論文No: 6-064

グループ名: 【全国大会】令和7年電気学会全国大会論文集

発行日: 2025/03/01

タイトル(英語): Analysis of the future spot price under the current market rules

著者名: 荻本和彦（東京大学）,岩船由美子（東京大学）,今中政輝（東京大学）,東仁（㈱J-Powerビジネスサービス）,瀬川周平（㈱J-Powerビジネスサービス）,和地恒久（㈱J-Powerビジネスサービス）

著者名(英語): Kazuhiko Ogimoto (Institute of Industrial Science, The University of Tokyo),Yumiko Iwafune (Institute of Industrial Science, The University of Tokyo),Masaki Imanaka (Institute of Industrial Science, The University of Tokyo),Hitoshi Azuma (J-Power Busines Service Co., Ltd.),Shuhei Segawa (J-Power Busines Service Co., Ltd.),Tsunehisa Wachi (J-Power Busines Service Co., Ltd.)

キーワード: 電力システム|スポット価格|電力需給解析|再生可能エネルギー|Electric power system|Spot price|Power demand and supply analysis|Renewable energy

要約(日本語): 2050年のカーボンニュートラルに向け，二酸化炭素を運用段階でほぼ排出しない再生可能エネルギー（再エネ）と原子力の年間の発電電力量シェアは増加し，2040年には7割に近づくとされる。再エネのうち天気や時間で出力が大きく変動する太陽光発電と風力，経済性から最大出力での一定出力運転が望ましい原子力と地熱の割合が高まると，火力の発電出力ひいては運転台数が減少する。他方，時間内変動・予測誤差・最大電源脱落に備える需給調整力の必要量は増え，蓄電池など新たな供給源と従来型の集中電源がそれを供給する。現在の市場制度においては，再生可能エネルギーの出力制御が発生する時間コマのスポット価格は0.01円/kWh（ゼロ円価格）となる。揚水の活用や火力電源の最低出力の引き下げなど対策が行われているが，ゼロ円価格の頻度は，再エネの導入増と原子力の再稼働の中で，近年増加傾向にある。本検討では，このような状況に基づき，2030年，2040年のスポット価格の解析結果について報告する。

本誌掲載ページ: 90-92 p

原稿種別: 日本語

PDFファイルサイズ: 535 Kバイト